【オフショアとは】の記事では、オフショア開発のメリット及びデメリットを紹介しました。基本的に、エンジニア不足の解消や人材コストの大幅な削減などのメリット最大限を活かし、加えて積極的に適応して柔軟に対応すれば、企業は事業活動をますます拡大することができます。

しかし、実際には、多くの企業がオフショア開発を実施する前に慎重に調査したにもかかわらず、成功を収めることができず、さらに失敗したこという声を聴くこともあります。

理由は何でしょうか？本記事では、オフショアが抱える問題、並びにそれらの問題の解決方法を分析していきます。

オフショア開発が抱える問題

1.  小規模開発ではコスト削減が効きづらい

多くの企業は人材コストの大幅削減を目的としてオフショアを選択しています。しかし、実際に実施してみると期待したほどの効果が得られず、またコストが予想を超えしてまいました。その理由は、開発エンジニアの人件費以外にも他の費用がかかるからです。例えば、双方国間に橋渡し役としてブリッジSE、日本語から現地語に翻訳するコミュニケータなどというコストがかかります。または変更・修正が必要な問題が発生した場合のコストの増加、納期の遅れる場合、確定されたスケジュールに間に合わない場合にもプロジェクトのコストも増えてしまいます。従って、小規模プロジェクトに対して、削減可能だと思われる人件費以外のコストは増加される恐れがあります。その場合はコスト削減が効きづらいです。

2.  言語の違いによりコミュニケーションが困難になる

言語の違いと地理的な距離により、双方が直接的に会談すること、かつ言語のニュアンスを相手に全て伝えることが不可能になります。また、曖昧な日本語表現では、聞き手は漠然とした理解しか得られず、顧客が望む結果を把握できず、製品の品質が保証されません。間違った情報を伝えたり、伝え忘れたりするとコミュニケーションエラーが発生しやすくなります。

3.  文化とビジネス習慣の違い

ある文化特徴は日本人にとって当たり前なことだと思われていますが、外国人ならそうではないかもしれません。たとえば報連相文化であり、多くの外国企業には報連相の実施習慣がなく、加えて地理的な距離やコミュニケーションの困難により、顧客が進捗管理や製品の品質を管理することが困難になります。

近年、日本市場向けにオフショア開発企業には、プロジェクトに携わるうちに報告の習慣が身についたが、報告内容は日本人が望むるほど詳細になりません。そのため進捗を報告しても内容が正しくなければ、品質上の問題は依然として発生しています。

4. 人材が定着せず、エンジニアの質に差があり

前回に記述されたOffshoreのメリットの1つは、優秀なエンジニアのチームを一定期間維持できることです。しかし実際には、何らかの理由より社員が退職したり、別のプロジェクトに異動しなければならなくなったりして、プロジェクトの人材が変更されることになります。新しく交代した要員はプロジェクトに慣れるまでに時間がかかり、ある時は交代要員の能力が以前の要員に及ばず、プロジェクトの品質に影響を及ぼします。

または、他社に比べて大幅に安いコストでオフショアサービスを提供している企業もありますが、それらの企業でエンジニア人材の質が高くないため、顧客が望む品質のある製品の提供は期待できません。

5.  成果物が納期に間に合わない

日本と海外では考え方や習慣、国民性が違います。日本人にとって、成果物が納期に間に合うことが厳密に保証すべきです。

しかし、国によって国民性も異なります。スケジュール通りに作業が進まずに、成果物が納期内に納品されないケースも少なくありません。

6. 時差から生じるリスク

企業がオフショアへの進出を決定するということは、タイムゾーンの違いがあることを受け入れることを意味します。ニアショア開発であれば、問題が発生した場合、即時対応が可能です。しかし、オフショア開発の場合、何かトラブル等の発生や仕様の修正・確認等、すぐに確認したい事項が生じたとしても相手方が勤務時間外の可能性もあり、レスポンスが遅くなる場合もリスクとして挙げられます。そうなると、プロジェクトの進捗や品質にも影響が出てくる可能性があります。

解決策

1.  規模の大きすぎたり小さすぎたりするプロジェクトは選択しない

前述したように、オフショア開発のコストには、エンジニア人材のコストだけでなく、ブリッジ エンジニア、通訳などのコストも含まれます。小規模プロジェクト (3 名未満) に対して、この追加コストは増加し、コスト削減というメリットがおそらく欠点になる可能性さえあります。

一方で、規模が大きすぎて多くの人員が必要なプロジェクトの場合、日本側がベトナムの働き方や文化に慣れていない時に、人事管理に困難が生じ、管理に時間がかかり、コストが増加します。

2. コミュニケーションの内容を決めたうえで、可能な限り詳細化

言語や文化の違いにより、伝える内容の誤解や理解不足を最小限に抑えるために、定例会議で報告する内容の作成基準やルールを定める必要があります。また、自分が伝えたいことを相手に理解してもらうことを確保するために、相手が彼の母国語で理解済みのことを説明してもらうなど、何度も確認する必要があります。

各会議の後には、双方の間で話し合われた内容を確認するために議事録が作成されなければなりません。報連相活動をプロジェクト実施上に必須要件として盛り込む。また、日本語を通じる国の開発会社を選ぶのも言語リスクを最小限に抑える方法です。

3.  ラボ型開発で専属の人材を確保

請負契約と異なり、開発会社に作業実装をすべて委託させます。ラボ型契約では、長期に締結する際に、日本側が人員を選定・決定する当事者となります。契約期間中は日本側の同意がなければ人材交代はできません。従って技術のレベルが高いスタッフが厳選・維持することができます。

4. 国民性・文化の違いを理解、納得

各国には異なる慣習や文化があるため、オフショア企業がすぐに日本文化に適応することを要求するというよりは、積極的に理解して、変更しして、問題が発生した場合にバックアップ計画を立てる必要があります。

例えば、外国人エンジニアとコミュニケーションを取る際には、言いたいことが一部伝達する、曖昧的に話すということより、自分の希望や要望をわかりやすい言葉で明確に伝える必要があります。 または、オフショア国で休日など勤務時間外に仕事のサポートを要請できるとは期待できません。事前に合意がない限り、すべての問題が翌営業日に処理されます。

5. 独立性の高い案件を選ぶ

システム開発では業務フローをオフショア開発側に理解させることが必要となるので、多くの部門や企業と連絡を取り、話し合う必要があるプロジェクトがあります。しかし、関係者が増えれば増えるほど、コミュニケーションのコントロールが難しくなります。

そのため、単独の部門とのみやりとりするプロジェクトにはコミュニケーションに紐づくデメリットを抑えることができます。 

まとめ

どんな開発方法にもメリットやデメリットがあります。上記の問題でオフショア開発について心配しないでください。オフショア開発に不安がある顧客様へ、トライアルプランもご用意していますので、是非、詳しくはお問い合わせください。